16歳で妊娠した高校生。

誰にも相談できないまま中絶不可週に

16歳で妊娠。相手は高校の同級生で未成年。 誰にも相談できずに受診が遅れたため、初診時には法的に中絶が可能な週数（21週6日まで）を超えていた。 本人は、家出をしてでも子どもを養育したいと思っていた。 母に離婚歴のある母子家庭で、母は精神疾患があり通院中であった。 当初本人は母に相談することを強く拒否していた。

母親との話し合いを支援

京都市の子どもはぐくみ室に相談し、母親との話し合いを支援してもらった。 母は養育に反対しており、また母の精神状態にも不安があったため、母子寮への入寮も検討した。 しかし最終的に母が療育に賛成し、また母の姉や祖父母の支援が得られることになり経済的基盤についても目処がたったため自己にて療育することになった。

養育環境と教育環境を整える

病院の助産師と連携し、妊婦健診時や出産前後の教育に配慮した。 妊娠中、webサイトティーンズママルームhttps://teens-mama.comを紹介し、妊娠中の不安が少しでも和らぐよう配慮した。産後は子どもはぐくみ室と連携し、乳児健診・予防接種受診の通院をフォローした。 病院スタッフを通じて復学について学校側とも話し合ったが、相手も同じ高校に在学しているために同じ高校に通いたくないという本人の意思があった。産後は、子どもはぐくみ室からの紹介で産後ヘルパーを利用したり、母親の精神保健をサポートするヘルパーを利用したりしながら、本人の子育てを見守った。産後５ヶ月経った頃、親族からの経済的支援がうけられなくなった。生活保護申請をするなかで、本人に学習継続の意志が生じ、母子生活支援施設野菊荘に併設されている「ひとり親サポートセンターこもれび」を利用した。子育てをしながら学習サポートも受けることができ、高校卒業認定試験を受ける方針になった。今後も、はぐくみ室保健師や、こもれび職員、病院スタッフなど、複数の大人と関係を継続できそうである。

・本人の意思を尊重し意思決定を支援する姿勢を示した
・本人の意思決定を支援するため、各選択を行なった場合の、可能性のある問題点と解決方法について情報提供をした
・妊娠中絶に関する意思決定にはタイムリミットがあり可能な限り早期の対応が必要である。通常の妊娠中絶が可能であるのは12週未満であり、それ以降21週6日までは「中期中絶」となり、対応できる施設が限定される
・妊娠中絶を実施する場合、費用は保険適応外となり、未成年や経済的困難がある事例では支援を要する
・各医療機関独自の規定により同意書への署名（配偶者、パートナー、未成年の場合保護者など）が求められるため、妊娠経緯によっては支援を要することがある

・出産後、子どもを育てるか、乳児院などに預けるかを自分自身で決めた、ということが本人の成長につながった
・子育てにおいてたくさんの大人の力を借りることが重要だと気づき、本人の支援希求能力が高まった
・休学後、周囲の支援を得ながら育児と学業を両立させて高卒資格を得られる

・受診を中止して飛び込み出産や、墜落出産となる
・病院外にて出産/死産にいたり、新生児殺人/死産児遺棄を行う
・退学、学業継続困難
・配偶者／パートナーからの暴力
・出産後の虐待
・出産後、退学、就労困難により、経済的困窮に陥る

・親の精神疾患
・両親の離婚歴
・パートナーとの別離
・若年妊娠者に対する社会的スティグマ

・幼少時の逆境経験は若年妊娠のリスクファクターである。
・若年妊娠には、性暴力（養育者や教師が加害者である場合も含む）や金銭・搾取が関与する場合もあり念頭に置いておく必要がある。特に中高生が妊娠した場合退学になる可能性も高く、出産後の経済的困難の原因となる。
・若年妊娠は予期せぬ妊娠である場合が多く、養育困難・虐待のリスクが高い。

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